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金融の研究機関らしい真面目さとタイムリーを評価


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サブプライム金融危機―21世紀型経済ショックの深層
 日本の金融関係の研究機関が、真面目に素早くまとめた書籍として評価したい。こういう本は本来ならマスコミから出てこなくてはおかしい。
 サブプライムローンの問題、いわゆるモゲージ証券化問題は一部金融関係者の間では1年半ほど前から「収奪的貸付」として問題になっていたはず。昨年2月の上海株下落により思わぬ形で「水面下」から浮上し、同6月にベアスターンズ系のヘッジファンド2社が破綻したことから正体が「浮上」した。そして、一般的には同8月の世界同時株安で「認知」されたものである。2008年入りしてからも株安などで、現在進行形の形で世界で最も重要な経済問題になっている。
 本書は多分若手の研究者らがフル回転となったに違いない。まず歴史的事実と背景を解りやすい資料とともに解説している。
 1980年代でアメリカで起きた「S&L危機」との比較は非常に参考になる。サブプライム問題の最終損失は、何せ世界中に「詐欺的証券」がばら撒かれたのだからまだ計算も出来ないわけ。だが、米国金融機関がバタバタ倒れたS&L危機と比較すれば、世界のどこかで思わぬ金融機関が破綻するかもしれないが被害は小さい、というのは妥当な線だろう。ただ世界経済全体で信用失墜面から見ると影響は計り知れない、という本書の指摘も正しいと思う。これから同問題を根拠にした「破綻本」が出版されるに違いないが、世界恐慌はないだろう。
 細かな点になると思うが、「民間証券化商品に対する国別保有率」(2006年6月現在)の表は、「1位ケイマン諸島2位英国 6位日本 12位中国」など意味深く個人的に考えさせられた。
 21世紀の新しい危機であるサブプライム問題がどう展開していくか?日本への具体的影響や将来予測などは、研究機関の性格から無理だとしても、貴重な資料価値があるのは間違いないだろう。
引用元:金融の研究機関らしい真面目さとタイムリーを評価

バスガイドエリの旬なこと

この会社の社員から「うちで働かないか?」と言われ、参考までにこの本を読んでみました。なんて超ワンマンな会社なのだろう。社員はまるで洗脳された奴隷のよう。残業代、休日手当は支給されているのだろうか?社員は突然、減給、降格させるが、労働組合は機能してないのか?これって労働法に反するだろうに。。。
僕はこの会社で働く気が失せました。
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